パチンコの最近のブログ記事

＞前代未聞「パチンコ過払い訴訟」がボッ発！「警察が許可したＣＲ機は違法だ」週刊文春が報じる（ビジョンサーチ社）

vsearch.co.jp/entry/news02/post-450.php

なかなか斬新な目線のニュースです。パチンコ屋の換金システムを問題視するのではなく、設置されている機械を問題視するわけですか。しかも、相手はパチンコ屋ではなく公権力を相手に国家賠償ですか。内容を要約すると、確率変動という機能を搭載したパチンコＣＲ機は違法であり、違法なものを許可した国および国家公安委員会および警察は賭博幇助にあたるから賠償しろということらしい。

原告側の訴えによれば、現在の規則では景品の最高限度額が「1万円を超えないもの」と定められていることに対して、「1回の大当たりで獲得できる遊技球の上限が2400個、パチンコ玉1個が4円と換算すれば9600円が上限となるところ、確率変動の場合は大当たりが1回でなく無限回の可能性があり最終的には限度額の1万円を超えるため、これが賭博罪にあたる」との主張をしている。

さらに、「2004年の規則改正で警察庁が初めて確率変動を公に規定したことで、射幸性の高いパチンコ機で公然と賭博行為が行われるようになった」ということで、規則を定めた国が賭博幇助にあたるとして糾弾し、このような規則改正は上位規則である風営法に定められる「著しく射幸心をそそる」という条文に違反していると指摘している。当該規則の担当である警察庁生活安全局保安課はＣＲ機が賭博罪にあたるかどうかの回答を避けたという。

こういう事案の判決というのは興味ありますね。裁判所がどういう判断を下すのか。これ、ＣＲ機に違法性があると認められたら、記事も指摘している通り全国的に波及すると思いますよ。多分、今のパチンコホールに設置されているパチンコ機の90％以上がＣＲ機でしょうから。ＣＲが駄目ということになればイコール確率変動が駄目だということになるわけですし。原告が裁判に至った理由は置くとしても、まぁ言ってることはわからんでもないわけで。どうなるやら。

これ、パチンコのCRが駄目だということになったら、スロットにも同様の理屈を適用した裁判だってあり得るわけですからね。まぁパチンコ屋の利害関係者は公権力にも多いと思いますから、指摘通りの結果にはなりにくいとは思ってますけど。パチンコ屋もビジネスモデル崩壊してるんだから考える時に来てんだけどね。あれだけ巨大化した市場を維持するのに客の財布が主な収益源ってのが無理あるんだよな。企業広告に依存してきたマスメディアと一緒だ。

そもそも、1日に勝って10万なんて賭博なのに年間何十兆もの産業になる事自体無理がある。今の世の中、毎日1万円負けられる人がどれだけいると思ってんだか。そもそも毎日1万円負けられる人はパチンコ屋の主な顧客じゃないっての。とは言ってもパチンコ屋はなくならないと思いますが。資本力の弱いところが淘汰されるだけだと思ってます。強いとこはそれなりにやるでしょう。大手は未だに毎年数百人とかいう規模で新規採用してるわけですから。

もうね。パチンコを潰すというより業界から朝鮮人駆逐する方考えた方が早いよ。パチンコやめろやめろって言ったってほとんど効果ないでしょ。賭博なんだからやってる人はそう簡単にやめやしない。ホントに潰すなら政治に浸透して警察に対する影響力持たなきゃ。警察の人事に口出しするとか。パチンコと癒着してる奴は徹底的に人事で吊るして、閑職に回して干し上げる。今までズブズブになってる奴は適当な理由つけて弾き出す。これくらいしなきゃパチンコと警察の癒着なんて引き剥がせないと思うがどうか。

＞パチンコ攻略法の被害相談、6年間で100億超（YomiuriOnline）

yomiuri.co.jp/national/news/20100213-OYT1T00766.htm?from=main5

「絶対にもうかる」とうたったパチンコの攻略法を巡る被害相談が、昨年末までの約６年の間、全国の消費生活センターに、約１万９０００件寄せられ、被害申告の総額が１００億円を超えたことが国民生活センター（東京）の調査でわかった。

攻略法商法のうち「パチンコ店と提携している」と装いサクラ役を募集し、「座るだけでもうかる」とだまして登録料を請求する手口が急増しており、業界団体は注意を呼びかけている。

同センターによると、相談は、統計のある２００４年度以降、増加を続け、０８年度は３７５５件（約２５億円）。０９年度は１２月末までに２５１２件（約１８億円）の相談があった。総額は約１０３億円で、１人当たりの契約金額は約６７万円。

パチンコホールの全国組織「全日本遊技事業協同組合連合会」（東京）によると、主流は、広告や勧誘メールを見て情報を購入したがもうからない、という被害。

ところが、ここ数年はサクラ役を募集する「求人」の手口が増加。消費生活センターへの相談も０８年度、０４年度の７倍の８６６件となり、０９年度もさらに上回るペースで増えている。

「パチンコホールでの業務」との虚偽の求人広告を出し、店が繁盛しているように見せかけるためのサクラやアルバイトの名目で募集。数十万円の登録料を支払わせて攻略法を教え、「指定した台で打てば、必ず収入が得られる」と説明するが、実際はもうからず、店とも無関係だという。

パチンコ攻略法被害対策弁護団の斎藤英樹弁護士（大阪弁護士会）は「単純な攻略法商法が警戒され始めたため、不況に目をつけて『副収入になる』と誘う手口に移行している可能性が高い」と指摘する。

（引用ここまで）

この手の濡れ手で粟みたいな被害相談は世の中が不況になれば出てくるものです。経済状態が良くて国民が幸せを感じられていれば、ほとんど聞くことのない話なんでしょう。この手の話ってのは、広告があるから信用するとかそういうものではなく実際にそれで大儲けしていた人がいるという話が現実味を持たせるんだと思います。パチンコで言えば有名なのは梁山泊ですか。

これは過去、メーカー側の不手際なのかなんなのか知りませんが機械に明らかなキズがあった為可能だった方法です。機械抽選で大当たりを発生させるというデジパチと呼ばれるパチンコ台が登場した頃ですから、機械の電気系統やプログラムの完成度が低い為に出た問題だと思われます。この手の問題は今のパチンコ台ではありえません。過去の経験から様々な対策がされていますし、ボタン押しとか周期打ちとか、ましてや液晶のデモ画面を出す事なんかで大当たりなんて抽出できるわけありません。

パチンコ業界は自浄能力なんてありませんから、現在のブラックボックス状態のホール経営とか機械開発を透明化しろなんて言ってもそんな発想すらないでしょうし、出来るわけありません。儲かる仕組みを放棄して、新しいモデルを開発しようなんて気は毛頭ないんでしょう。しかし、そこへシフトしないと膨れ上がるだけで先の見えない設備投資費でパチンコ業界は押しつぶされるでしょうけど。コスト削減の観点から経営をしないとダメなんじゃないでしょうかね。

そりゃ還元率を削減するのが手っ取り早いわけで、多くのホールはそういう手法で削減しているんでしょう。最近では人件費削減してる会社も多いようです。それが根本解決にならないどころか、状況を悪化させている状態ですからこれからも潰れる会社は増えるんでしょう。一番経営を圧迫していて問題なのは膨れ上がるだけの設備投資費なんでしょうから、そこを削減しない限り問題は解決しないでしょう。それは今の経営モデルじゃ出来ないんじゃないんですか？と思うんですがね。

まぁ保守的なエントリーを上げる当blogでパチンコ問題をこういう形で取り上げるのは珍しいんじゃないかと思うんですが、当方は昔パチンコホールを経営する会社で社員として働いていた経験があるんです。まぁ2年ほどで辞めましたけど。辞めた理由は「これは自分の時間を使うに値しない業界だ」と若干23歳にして思ったからですが。自分の理想とする仕事像とはあまりにもかけ離れていたというのが理由ですかね。まぁ学生時代はパチスロに熱中していたのと、不況で就職口がなかなか見つからなかったという理由で入ったのを後悔しました。

これ、大手はどうか知らないですが中小のパチンコホールで活き活きと働いている人なんていないですよ。なんとなく惰性で、楽だから、自分はこれくらいしか出来ないから働いてる人ばかりですよ。そりゃご自身はプライド持ってやってると思ってる人はいますよ。確かにそれなりに仕事に対する意識のある人はいることはいる。でも、そういう人の能力を活かせる業界じゃないことは確実です。どういう人が上にいるか。経営者の親族、そういう人の太鼓持ちをして気に入られた人ですよ。

だから現場じゃ腐ってる人多いですよ。太鼓持ちをしたからと言って仕事をさせてもらえるだけじゃない。気に入られたら肩書きはもらえますが、決済権はもらえません。経営者や親族が決めた事を伝えにくる伝書鳩みたいな役割です。現場も管理職も要は言われた事をやるだけですから誰でも出来ます。考えて何かをするなんてことはほとんどありません。だから人として思考するなんてことはなくなります。ただ、重大な問題については責任が自分にあるかどうかは無関係に肩書きに応じて処分されます。そんな会社で働きたくなかったというのが業界を去った最大の理由です。

自分が実際に見た例だけを一部挙げると、親族のご機嫌を損ねたという理由で3階級降格させられた人がいた。その理由がまた異常で太鼓持ち連中のお遊びに経営者の息子を誘わなかったという（笑）ひどい時には翌日から理由なき解雇をされた人もいました。親族お気に入りの店長に異論を言ったら翌日にはタイムカードその他本人が所属するものを示すものが何一つ取り払われていた。こんなことは中にいる人にとっては「あぁまただ」というレベルの話なんですよ。まともな感覚を持っていたら頭おかしくなりますよ。思考しないというのは自己防衛本能なのです。

まぁ全てがそのような会社ではないでしょうが、営業マンとして色んな会社を見た経験から言えば大差はありません。よくパチンコをする人が「この店はここは出してくる」とか言うのを聞くんですが、実際に見た例で言うと意図してないのに利益を圧迫するほど出玉が出ることがよくあるんです。そんな時にはイベントの有無なんて関係なく釘を閉めたり設定を落としたりするんですが、それでも出る場合がままあるんです。そんな時に本社から出る指示は「とにかく全台閉めろ。スロットは設定オール１！それで利益回収出来るまで営業しろ」ですからね。

それで客足は当然落ちるわけですが、本社は「なんで客足が落ちてるんだよ！お前の営業が悪いせいだ！主任からやり直せ！」となるわけですから。本社の指示通りやって客足が落ちて責任は現場監督ですから。こんなのは極端だった例ですが、とにかくパチンコホールの営業というのは考えられているほど計画的になされているものではないと思います。出過ぎたら閉める単純なものですから、このイベントは信頼できる。とかこの時期は必ず出してくるというのはあくまで目安にしかならないでしょう。店からすれば還元期が少し前倒しになってしまったということですが。

で、よく言われる「パチンコは朝鮮産業だからパチンコをやめよう」っていうことですが、まぁアプローチの手法としては間違ってはいないと思うんです。ただ、パチンコを好きでやってる人に止めなさいと言っても馬の耳に念仏で、ほとんど効果はないんですよね。止める人は経済的理由とか、面白くないとかそういう理由ですから。中にはそりゃ朝鮮産業だから与するのは嫌だから止めようという人もいるにはいるかもしれません。業界にいてホールの中を見てきた経験から言えば、パチンコの本質が変わらない限り、縮小はすれどなくなりはしません。産業規模は性質上、減ったところで莫大なものです。

効果あらしめるためには、行政とかそういうところに対してロビー活動することじゃないでしょうか。東京都知事が一時期言ってましたが、パチンコホールとメーカーに課税しろとか。パチンコがなくならない以上はそこから社会に金を還元するシステムを考えないといけないんじゃないだろうかと。課税すれば地方か国か知りませんが税収は増えるじゃないですか。今は多分、課税して得られる実利より優先する何かが存在するんじゃないですかね。そこを知らなければ止めろ止めろと言ってみても虚しく響くだけに終るような気がしてなりません。

日本資本が入っていってパチンコホール経営すりゃいいじゃないですか。新規で入りにくいのは、別に朝鮮資本どうのこうのというより、三店方式でグレーだからでしょう。これをクリアにすればドンドン入ってきますよ。だから業界は今のままのグレーゾーンでやれるなら続けたいわけでしょう。クリアにしても自分たちの天下が続くなら真っ先にやるでしょうし。それで課税されたって儲かるものは儲かるんだから。課税が嫌だというより、競争になるのが嫌なんだと思っています。法整備をしてクリアにして様々な資本が入ってくればパチンコにとってもよくなると思いますよ。

それこそ、カジノ経営のノウハウを持ってる国の資本が入ることもあるだろうし日本人が入ってもくるだろうし。そこは自由競争でやるべきです。競馬とか公営のものとは違った発展の仕方もあるだろうと思います。それか法律で違法と決めて一切禁止するのも選択としてありますが、地下に潜ると思いますよ。そうなったらまた厄介でしょう。とにかくパチンコとかそれをやる人を批判するより、制度を整備させるように活動する事がパチンコには必要かと思っています。その為に具体的にどうしたらいいのかとかどう動くべきかとかわかんないですけど。

パチンコ業界の中でもとりわけホール経営は大変だろうと思う。もうお客に還元する気がないというより出来ないのだろう。京都は既に壊滅状態。北海道や東北、関東あたりはまだなんとかなっているという話を聞く。設備投資費の増大と機種入れ替えサイクルの異常なまでの短縮化で客に還元するどころではないというのがホール経営の実情だろう。パチンコの還元率はおおよそ80％程度が普通だということだが、今や80％も還元出来ないホールの方が多いんじゃないだろうか。

つまり勝てない客が多い。そうなれば当然ながら遊戯人口は減る。ホール経営は行き詰まりを見せていずれは破綻する。というのが筋書きでしょう。ただ、遊戯人口はある程度のラインで下げ止まると見ています。その限られたパイを奪い合うという状況に変わるんだろうと思っています。パチンコというものの本質が変わらない限り、どれほど規制をかけようが産業自体が自然消滅するなどということはあり得ないと思うのです。

現在、朝鮮人経営のパチンコホールは9割を超えるそうです。パチンコが社会的に批判される原因のひとつでもあります。この朝鮮系経営者が本国へ送金をしているといわれているからでしょう。そして、それは事実のようです。つまり、パチンコ屋へ行くという事は日本に害をもたらす国家への間接的協力になっていると。パチンコメーカーなども同じで朝鮮系が多いとのことで。まぁ言うなればパチンコは朝鮮産業ですね。しかし、パチンコ自体がなくならない以上どうしようもないのが現状だと思います。

朝鮮人が主導権をガッチリ握る業界ですから、新規参入は至難の業だと言われていますがここまで弱ればなんとかなるんじゃ？日本資本の参入で日本人の手に取り戻せばいいじゃないですか。日本人が参入することで三店方式のグレーゾーンも改めさせればいい。パチンコ店への課税もすればいい。国が認める大衆娯楽賭博にすればいいんですよ。換金もしていいですよ。でも少し多めに税金は払ってもらいますよと。使い方によってはレジャーとしてそれなりに見所のあるものだと思います。パチンコは。

現在では三店方式がグレーどころか、店がどのようなシステムを使っているのか全くが明らかにされないままです。これは明らかに遊ぶ側にとって不利益です。ホールコンピュータにしても何が出来るのかよくわからないままです。警察が監督しているとはいえ、遊戯者側は常に理不尽なまでに不利な立場で遊ばなくてはならないのが現在のパチンコというものなわけです。そこで日本人が参入することでもっと透明化すべきです。ホールコンピュータは指定のもの以外は不可。遊戯台に不正が発覚した場合は、営業停止どころか営業許可取り消しなどの厳罰化。

ホールシステムを明らかにして、遊戯者に対する公平性を担保する。監視委員会などを創設して抜き打ちでのシステムチェック。これだけやっても不正はあるでしょう。不正が0は不可能な話です。それを限りなく0に近づけるだけの努力をしていただく。ホールには監視委員会に営業データを毎日提出する義務を課す。監視委員会は売上に対する還元率を厳密に定める。抜きすぎた分は国庫へ徴収する。それだけでかなりマシになると思いますよ。

まぁ、実際問題パチンコは好きなのでなくなって欲しくはないですが今のままだったら無くなった方がいいと思えるほど酷いです。日本人が参入すればいいんですよ。日本人の手にパチンコ産業を取り戻せ！っていう運動を提起したいくらいです。批判対象になっているのは、朝鮮人経営の業界だからでしょ？パチンコそのものの問題じゃない。もちろん多重債務問題とかあるにしろ、そのあたりは経営に縛りをかければナンとでもなる話です。すくなくとも胴元は必ず儲かるようになっているのがギャンブルですから。

あと、どこにでもパチンコホールがあるってのも良くないと思います。出店できる地域を限定するくらいの縛りはかけてもいいと思います。ハッキリ言いますと、機械に規制をかけるとか営業時間を厳密に守らせるとか出玉保証はしてはいけないとかそんな下らない規制より、当方の言う規制はもっと厳しいものです。強権的です。しかし、それほどの縛りや規制を受けて仕方の無い業界である事もまた事実だと思います。パチンコ自体が問題であるというより、パチンコ業界のあり方そのものを根本的に変える事が必要だと思っています。

何も朝鮮人経営だから一概にダメだと言うつもりはない。朝鮮人経営者が業界全体の9割を占めて、賭博性のあるものなのに産業そのものに課税がされていない。そこが批判の的になっているんだから、日本人経営者の参入を促して、ホール経営を透明化すること。売上から還元された分を引いた粗利益の3～4割は税金として課税すること。これくらいしないとパチンコ業界はもう生き残っていけない。というより日本社会から締め出されるところまで来ていると思います。パチンコ産業で飯を食っていく気がこの先もあるなら、これくらいの抜本的改革をしないと先はない。

警察ＯＢを囲い込んだり、政治家に多額の献金をしてみたり、テレビＣＭをバンバン流して広告をバンバン出してみたりしても社会に受け入れられなければ経営自体が成り立たないのだから。何より、その頼みの綱とも言える金のバラ撒き先が足元から崩れていることを察知しなければならない。自分の身が大事な人たちにいくら金をバラ撒いても、自分たちの足元を見失ったら待っているのは暗い未来だけになってしまうのでは？

昨日のことですが、当方のケータイに見知らぬ番号から着信が。だいたい知らない番号からかかってきた場合は出ませんが、頭が03だったので東京から。東京ということは仕事関係かと思って出たら「○○さんのケータイですか？こちら○○○○○です」（会社の名前は失礼ながら忘れました）どうやらパチンコ・スロットの攻略法を売ると自称する会社です。

まぁ普通の営業マン風の感じのいい声の男性でした。当方、一度だけスロットの攻略法なるものを購入した事がありまして、その時に個人情報が漏れたようです。こんな電話が今まで何度かかかってきたことがあるので。「失礼ですが、パチンコで勝っておられますか？」ときた。「ええ、それなりに」と応えたら時間にして５～１０秒ほどでしょうか間が開いて「そ、そうですか、実は当社攻略法を扱っておりまして云々」と。

一度に何十万と勝てる方法ではないけど、マイナス収支にならない為の攻略法を扱っているのだそうだ。当方仕事中だったので、「今、仕事中だから」と言うと「夜に話だけでももう一度お電話してよろしいでしょうか」ときたので「夜ならかまわない」と応えると「ご丁寧にありがとうございます。では夜もう一度」ということで、夜にもう一度お話することに。

ご丁寧に約束の時間にケータイ鳴りましたよ。出ると「あ、出ていただいてありがとうございます」よほど出る人いないんだろうな・・・・そりゃそうだろうが、そういう言い方は怪しすぎるぞ。まぁどうでもいいんですが。「話だけ」は聞くと言ったし。まぁ簡潔に言えば勝てる攻略法だと。当たり前だ。勝てなきゃ誰も興味ないんだから。そこで別に一生懸命仕事してる人をおちょくるわけじゃないですが、疑問に思う事をいくつか質問。

当方「あのね。攻略法ってたくさんあるみたいだけど、メーカーは攻略法なんかないって言ってるけど」

相手「いや、あるんですよ。当社が扱ってるのはキズネタではないので台には影響されません」

当方「まぁ、いいや。あなたは勧めるけど、そんな方法あるなら自分でやればいいんじゃないですか？だいたい僕がそんな方法知ってたら自分でやって他人には絶対教えないですけど」

相手「当社は攻略法を販売して利益を出しておりますので」

当方「別に情報を売らなくても自分で儲ければいいじゃない。まぁ僕は攻略法がないなんて思わないけどね。けど、あったとして確実に金になる情報が数十万で手に入るとは思わないよ。数十万どころか数万で分けますってあり得ない。あり得ないと僕は常識的に思うんだよ」

相手「・・・・・当社はですね」

当方「あ～いや、疑うというかね。情報ってのは信用できる人にしか渡さないものですよ。普通は。それをどこで調べたか見ず知らずの人に売ろうなんて、まずあり得ない。僕はそう思う。あなたが知ってる僕の情報はパチンコをしてる人ってだけでしょ？そんな人に確実に勝てる方法を教えようと何故思ったの？いくら金銭と引き換えとは言っても。常識的にあり得ないんですよ。僕からすれば」

相手「当社の攻略法を試してもらえばわかります。必要ないならいいんですよ！必要な方に分けてるんであって！せっかくいい情報だと思ったから案内してるのに！（逆切れ）」

当方「別にあなたが嘘をついてるとか言ってないよ。なんで怒るんですか？単純な疑問ですよ。僕の常識からは考えられないんでね。じゃ、実践しにきてよ。こっちが指定するホールで。実際にあなたがやってみせてくれればいい。その後で僕が同じ手順でやってみるからそれで効果があれば本物なんでしょう。でもね。ホール側は攻略法で出玉を得るのは違法で犯罪だと言ってるよ」

相手「不正なものは違法ですが、攻略するものまでは違法ではありません」

当方「まぁホール経営自体が違法っぽいけどね。違法だなんだはナンセンスではあるけど、とにかく攻略法なんて馬鹿馬鹿しい。確率の遊びだから確率さえ理解してれば勝てるはずなんだし、攻略法は必要ないですね。それに勝てるとわかってるギャンブルなんてしびれないから僕には合わない。ほかの人をあたってください」

相手「わかりました。今日は貴重なお時間ありがとうございました」

まぁ別に攻略法がこの世に存在しないとは断言しませんよ。まぁあるっちゃあるでしょ。しかし、見ず知らず、それもどこで買ったか知らないけど名簿に載ってた人に電話かけて「勝てますよ」って常識からしておかしい、ていうか、そんな勧誘に引っかかる人はギャンブル向いてないんじゃない？人の情報とかに頼るくらいなら真面目に働いてればいいんじゃないかと。世の中労せず儲かることなんてないんだから。黙って人の言うこと聞くのがいいなら会社で働いてればだいたい毎月給料くれるでしょ。そういう人はサラリーマンが向いてますよ。

楽して儲かる。そんな事が本当にあるとどこかで信じられる人はサラリーマンに向いてます。馬鹿なことは考えずに会社で勤め続けるに限ると思います。冷静に考えればおかしい事はおかしいと気づきます。何でもかんでも疑う事は必要ですし、他人は儲かることなんて簡単に教えてくれません。それが会ったこともない他人なら確実にです。そんな事に気づかない人がいるから攻略法を売るなんて言い募って利益を出せる会社があるんでしょうね。まぁ攻略法がないとは言わないし、本物を売ってる会社もあるかもしれないですが。でも当方はちょっと考えられないなぁ

パチンコ攻略法なんてのがこの世に存在すると本気で思っている人がいる。キズネタ、特殊打ちなどのことを一般に攻略法と言うようで、そのような情報がパチンコ雑誌などには掃いて捨てるほど載っている。見てれば胡散臭さ満開で、人気の最新機種が早速解析完了で無料提供だとか。

正直言って、当方も一度だけそういう類の攻略法を買ったことがあります。4号機スロット全盛期に北斗の拳の攻略法です。まぁ値段は3万円前後だったと思います。送られてきた攻略法はそれはそれは複雑難解出来るわきゃないような手順を踏んで、これが出来たら10回転以内にボーナス確定とかいう内容だったと思います。手順をクリアするより普通にボーナス引く方が簡単なんじゃ？と思うような。

まぁ世の中そんな誰でもがおいしい思いが出来るわけないようです。元々半信半疑だったのもあって苦情などは言いませんでしたけど。まぁこんなもんが送られてくるんだろうなくらいの気持ちでしたし、思った通りのもので、人間真面目に働かないといけないんだなと思ったものです。パチンコで食おうなんて並大抵で出来ることじゃありません。とんでもない自制心が必要で、パチンコで勝った金で好きな物を買ったり美味しいものを食べたりするような人には向いていません。真面目に働いてお小遣いで楽しむべきです。

パチンコは巨額の金を生み出す巨大産業です。換金システムは既に詳らかになっているわけですし、新台オープンの時には所轄の警察に届けて検査を受けなければなりませんし、ほとんど官公認状態となっています。それでも合法とは言いきれずパチンコ関連産業が株式を上場しようとしても却下されたりするわけです。理由は「合法とは言いきれない」だと。

パチンコ業界が抱える問題は数多く、借金漬けになる人などの依存症の問題や店の存在そのものがグレーゾーンなどなど。経営者のほとんどが朝鮮資本によって占められており、その利益が本国に送金されているという問題も日本の国益上看過出来ないことです。パチンコという実態そのものが賭博なわけですから、これを今更法律で禁止したりするのは難しいんじゃないでしょうか？

まずは朝鮮資本を業界から排除することを考えては如何か。そうすれば多分パチンコ産業そのものが崩壊するでしょう。いっそ法制化して公認した上で日本資本の参入を促すなり重税をかけるなりすればどうでしょう？税金は利益の60％取るとか、売上に対して還元率を厳格に定めるとか。なんでもかんでも店側のやりたい放題、匙加減ではダメでしょう。パチンコを廃止するというよりパチンコ産業を取り込むくらいの意気込みを期待したい。

で、楽して儲けようとしている人たちへ。パチンコ攻略法なんてのは存在しないと考えなければなりません。ストップボタンを何回押すだの台のボタンを何回押すだの、そんな事で大当たりが引けるなら誰でもやるよ。攻略法なんて買っても金を捨てるようなものだと分かっているのに、そういうものに頼ったり信じるあなた。やめときましょう。絶対あり得ない！確率論などある程度の合理的理由に基づくものならともかく、ボタンを押したり機械の液晶演出と大当たり抽選に因果関係があるなどという攻略法は胡散臭いにもほどがある。信じる気持ちがわからんではないが、そんなうまい話が庶民になんとか手の届く金額で手に入るわけがないという現実的な話に耳を傾けよう。

パチンコ店の倒産が相次いでいるらしいとの記事がyomiuri onlineに出ていた。記事によると04年7月の風営法の改正で賭博性の高い遊技機を今年9月までに撤去するように求められている為だという。内規改正で遊戯人口が減少の一途を辿っている為、売り上げ減少が続き集客の為に新機種の導入サイクルを短くすることによる経費の増大が致命傷となっているようだ。

一部報道によると、パチンコ店が金融機関に融資を申し込んでもなかなか融資が受けられない状態なのだという。業界の財務状態の透明性の低さが金融機関が融資に慎重になる要因だとも指摘されている。パチンコ店の経営者のほとんどが在日朝鮮人であり、その利益が北朝鮮などに流れているという噂もあることなどから財務の不透明さは致命的と言えるのかもしれない。

ネット時代に入って、パチンコ業界関係者の多くが在日朝鮮人であり、その利益が北朝鮮に送金されているなどの情報が広く周知された事も業界の衰退と無関係ではないだろう。インターネットが時代を変えると言われているが、その一端を見た気がしないでもない。

遊戯機内規の改正による遊戯人口の減少、それに伴う売り上げ減少、集客の為の機種入れ替え費用や設備投資費の増大とパチンコ店経営者にとっては泣きっ面に蜂という状況になっているようだ。パチンコ依存症による多重債務者が増えるなど深刻な社会問題を抱えるパチンコ業界は三店方式による換金システムのメカニズムが問題視されるが、今後パチンコ店への課税や出店条件がより厳しくなるなどの規制が加えられるなどより踏み込んだ議論が起こり得るのかもしれない。